こんにちは。のんびりです。
今回はインデックス投資の出口戦略として広く認知されている「4%ルール」について
纏めていきます。
FIREとは?
Financial independence Retire Early の略称
経済的に自立し、早期退職することを指します。
経済的自立とは?
築いた資産の取り崩しで、生活費を賄い、生活していく事です。
4%ルールとは?
年間の生活費の25倍の資産をインデックス投資で築き、毎年4%ずつ取り崩していっても資産を減らすことなく、生活が期待出来る投資の出口戦略のひとつです。
米国のトリニティ大学で研究で発表されている(1926年~2017年)、91年間をデータから出されている。この間には幾度も暴落を繰り返しており、信憑性・再現性がある。
条件①
年間支出の25倍の資産を確保する
月20万円の場合
20万円/月×12×25= 6000万円
年間取り崩し
6000万円×4%=240万円
月30万円の場合
30万円/月×12×25= 9000万円
年間取り崩し
9000万円×4%=360万円
条件②
投資対象
株式50%(米国インデックス)+債券50%(米国債券)
毎月の生活費が決まれば、年間支出額の25倍の資産を築くことが出来れば、毎年4%ずつ取り崩しても、理論上は、資産が高い確率で尽きない。しかもそれどころか中央値ベースでは、資産を取り崩しているにも関わらず、資産は
8倍になっていたことが明らかになりました。
取り崩し率と株式割合表
取り崩し方法①
定額取り崩し
取り崩し開始時の4%を毎月取り崩す方法。
メリット:毎月定額の為、生活費の予定が立てやすい。
デメリット:暴落時にも、同様に資産が切り崩されるため、下落相場では資産の減りが早くなってしまう。
低率取り崩し
毎年の総資産に対する4%を取り崩す方法。(こちらは、名著:ウォール街のランダムウォーカーで推奨・解説されている取り崩し方法。)
メリット:暴落時の取り崩し額を抑えることが出来、資産が長く保つことが期待できます。
デメリット:取り崩し時の資産額に応じ、受取額が変わる為、バラツキがある(計画が立てにくい。)
注意点
※長期に渡ってのデータで信憑性は高いと思われるが、あくまで過去データ・未来を保証したモノではないこと。
米国データとなり、日本とのインフレ率も変わる。
近年の米国は平均7%のリターンが期待されると言われるが、あくまで過去の平均リターン1年で見ると、でマイナスの年もあることは心に留めて、無理のない余裕を持った計画が大切です。